3.「構造物表面のコンクリート品質と耐久性能検証システム」研究小委員会(335委員会) 成果報告会(札幌会場)
行事コード:8108/行事略称:コンク構造物表面講習会(札幌)コンクリート委員会「構造物表面のコンクリート品質と耐久性能検証システム研究小委員会(335委員会、
委員長:岸利治 東京大学准教授)」では、施工後の構造物表面のコンクリート品質を確認する技術とその品質を踏まえた構造物の耐久性能を検
証するシステムの調査・研究・整備を目的として2年間活動してまいりました。具体的には、非破壊・微破壊・サンプリング検査等による品質評価
技術、耐久性に及ぼす表面品質の影響評価技術、環境条件と表面品質の検査結果を踏まえた耐久性能の簡易・詳細評価技術、ならびにこれらの
技術を統合した鉄筋コンクリートの品質/耐久性能検証システムの構築に向けた調査研究を実施いたしました。
去る4月23日に土木学会本部にて報告会を開催しましたが、より多くの方々に委員会活動の成果を発信し、
幅広く情報交換させていただきたく、北海道においても標記報告会を開催することにいたしました。ふるってのご参加、心よりお待ち申し上げます。
・主 催
土木学会(担当:構造物表面のコンクリート品質と耐久性能検証システム研究小委員会)
・日 時
2008年10月7日(火)
13:30〜17:00
13:30〜17:00
・場 所
[※北海道大学より変更になりました]
寒地土木研究所(札幌市豊平区平岸1条3丁目1番34号)
http://www.ceri.go.jp/contents/access/index.html
寒地土木研究所(札幌市豊平区平岸1条3丁目1番34号)
http://www.ceri.go.jp/contents/access/index.html
・定 員
100名
・参加費
正会員6000円、非会員8000円、学生3000円(テキスト代含む)
・申込方法
土木学会ホームページ(http://www.jsce.or.jp/event/index.html)から、または学会誌綴込みの「本部行事
参加申込書」に所定事項(特に行事コード番号)を明記のうえ、研究事業課宛FAXにてお申込みください。申込書到着後、10日前後にて折返し「参加券」をお送りいた
します。
※申込みに関してのお願い
(1)申込締切日前に定員に達した場合についてはご了承ください。なお、締切日以降の事前受付はいた
しません。ただし、定員に余裕がある場合のみ、行事当日に会場にて受付いたします。
(2)お申込み後、やむを得ずキャンセルされる場合は、必ず開催日の1週間前までに研究事業課宛ご連絡ください。ご連絡がない場合は、
参加費を徴収させていただきますのでご了承ください。
(3)申込みをされる前にご送金いただくことはトラブルの原因となりますので固くお断りいたします。
・申込締切
2008年9月30日(火)【必着】
・問合せ先
土木学会コンクリート委員会 村木
〒160-0004
東京都新宿区四谷1丁目(外濠公園内)
TEL:03-3355-3559
FAX:03-3355-5278
〒160-0004
東京都新宿区四谷1丁目(外濠公園内)
TEL:03-3355-3559
FAX:03-3355-5278
・プログラム
13:30〜13:40 | 開会挨拶 | |
13:40〜13:50 | 委員会趣旨説明 | |
13:50〜14:05 | 品質評価WG(WG1)の活動について | |
14 :05〜14:15 | 仁杉 巖 博士 御挨拶(東京会場における御挨拶の録画再生) ―信楽高原鐵道第一大戸川橋梁他構造物調査結果報告― |
|
14 :15〜14:55 | WG1報告(1)「調査目的・対象と現地調査結果」 | |
14 :55〜15:15 | WG1報告(2)「コア分析による品質評価」 | |
15 :15〜15:35 | WG1報告(3)「非破壊試験による表層品質の評価」 | |
15 :35〜15:50 | 休憩 | |
15 :50〜16:30 | WG2報告「趣旨説明、耐久性評価検討例、DIsについて」 | |
16 :30〜16:50 | WG3報告「品質検査システムの現状と今後の課題」 | |
16 :50〜17:00 | 閉会挨拶 |
※プログラムは変更になる場合があります。ご了承ください。
・備 考
この報告会は、次の各地で開催の予定です。東京(4月23日開催済)、札幌(10月7日)、滋賀県信楽(11月28日)、福岡(11月12日)。なお、これらの地方以外でも、より短縮したプログラムによる小規模な報告会の開催を予定しています。詳細は確定次第、WEBページ(http://www.iis.u-tokyo.ac.jp/~kishiken/JSCE335HP/335hp.htm)に掲載いたします。
© Japan Society of Civil Engineers 土木学会誌編集委員会