6.平成20年度セミナー「土木学会による実務者のための耐震設計入門:実践編」
行事コード:8047/略称:耐震セミナー実践編土木学会地震工学委員会の地震防災技術普及小委員会では、「阪神・淡路大震災の教訓」を活かして、わが国
の耐震防災に関する技術水準を高めていくために、耐震の専門家だけでなく、第一線で活躍される設計実務者にも広く地震防災技術を普及することが急務であると考えております。
その一環として、比較的経験の少ない若手技術者を対象に、耐震設計技術の体系的かつ本質的な理解を目指したセミナーを企画し、1998(平成
10)年度より開催して多数の参加をいただいております。
本年度も、受講者の耐震設計技術の習熟度に応じ、従来の2日間のセミナーを前半と後半の1日ずつに分
け、より理解を深めていただく方式に変更しました。
(1)前半(基礎編):2008(平成20)年7月25日実施済
・耐震設計の変遷、位置付けなどの概要の理解
・ものの揺れ方、動的解析、地盤震動などの耐震設計にかかわる基本事項の理解
・耐震設計の変遷、位置付けなどの概要の理解
・ものの揺れ方、動的解析、地盤震動などの耐震設計にかかわる基本事項の理解
(2)後半(実践編)
・設計地震動、地盤?構造物の相互作用などの設計実務にかかわる知識の理解
・地上、地下の代表的な土木構造物の耐震設計法の理解
・設計地震動、地盤?構造物の相互作用などの設計実務にかかわる知識の理解
・地上、地下の代表的な土木構造物の耐震設計法の理解
講師は大学、コンサルタント、建設会社の第一線で活躍されている方々で、若手技術者の先輩に当たる陣容
を予定しております。一方通行になりがちな「講習会」ではなく、若手技術者が基本的な知識をじっくり修得できる「セミナー」形式としました。
東海、東南海、そして南海地震などの巨大地震、また首都直下地震の切迫性も指摘され、これに対する対
策検討も進められています。このような現状を踏まえ、地震災害の軽減にむけて、道路・鉄道・地下鉄・港湾施設などの土木構造物や上下水道、電力、ガスなどライフラインの設計
に携わる技術者各位の積極的な参加を期待しております。ふるってご応募くださいますようご案内いたします。
なお、詳細は、地震防災技術普及小委員会のホームページをご覧ください。
なお、詳細は、地震防災技術普及小委員会のホームページをご覧ください。
・主 催
土木学会(担当:地震工学委員会地震防災技術普及小委員会)
・日 時
2009年1月27日(火)
9:30〜17:50/懇親会17:50〜18:50
9:30〜17:50/懇親会17:50〜18:50
・場 所
土木会館講堂
・内容および予定講師
耐震設計の実践的な講義内容
(1)設計地震動:池田隆明(飛島建設)
(2)地盤の液状化・側方流動、地盤・基礎の震動と相互作用:福武毅芳(清水建設)
(3)地中構造物の耐震設計法:大竹省吾(オリエンタルコンサルタンツ)
(4)地上構造物の耐震設計法:藤田亮一(日本技術開発)
(5)基礎の耐震設計法:砂坂善雄(鹿島建設)
(6)特別講義「構造物の破壊の予測」:目黒公郎(東京大学)
(2)地盤の液状化・側方流動、地盤・基礎の震動と相互作用:福武毅芳(清水建設)
(3)地中構造物の耐震設計法:大竹省吾(オリエンタルコンサルタンツ)
(4)地上構造物の耐震設計法:藤田亮一(日本技術開発)
(5)基礎の耐震設計法:砂坂善雄(鹿島建設)
(6)特別講義「構造物の破壊の予測」:目黒公郎(東京大学)
・定 員
80名
・参加費
正会員1万円、非会員1万2000円(テキスト代・懇親会費用を含む)
なお、宿泊、昼食代、交通費も含まれておりません。
なお、宿泊、昼食代、交通費も含まれておりません。
・申込方法
学会誌綴込みの「本部行事参加申込書」に所定項目(特に行事コード番号)を明記のうえ、研究事業
課宛までFAXにてお申込みください。申込書が到着後、10日前後にて折り返し「参加券」をお送りいたします。
・申込締切日
2009年1月21日(水)【必着】
※申込みに関してお願い
(1)申込締切日前に定員に達している場合がございますのであらかじめご了承ください。なお、締切日以降の事前受付はいたしません。
ただし、定員に余裕がある場合のみ、行事当日に会場にて受付けいたします。
(2)申込後、やむを得ずキャンセルをされる場合は、必ず開催日の5日前(土・日・祝祭日を含まず)までに研究事業課宛ご連絡くださ
い。ご連絡がない場合は、参加費を徴収させていただきますのであらかじめご了承ください。
(3)申込をされる前にご送金いただくことはトラブルの原因となりますので固くお断りいたします。
(4)テキストのみのご希望の場合は、行事終了後に事務局までお問合せください。
・問合せ先
土木学会研究事業課 二瓶
TEL:03-3355-3559
E-mail:snihei@jsce.or.jp
TEL:03-3355-3559
E-mail:snihei@jsce.or.jp
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