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JSCE Magazine,“Civil Engineering”

土木学会誌

講演・論文などの募集

16.安全工学シンポジウム2009講演募集


・主 催

日本学術会議総合工学委員会

・幹事学会

日本人間工学会

・テーマ

安全を培う知のシナジー

・共催

安全工学会 化学工学会 火薬学会 計測自動制御学会
自動車技術会 静電気学会 地域安全学会 電気学会
電気化学会 電気設備学会 電子情報通信学会 土木学会
日本化学会 日本火災学会 日本機械学会 日本技術士会
日本経営工学会 日本計算工学会 日本原子力学会 日本建築学会
日本高圧力技術協会 日本航空宇宙学会 日本材料学会 日本シミュレーション学会
日本信頼性学会 日本心理学会 日本船舶海洋工学会 日本素材物性学会
日本鉄鋼協会 日本燃焼学会 日本非破壊検査協会 日本プラントメンテナンス協会
日本溶接協会 日本流体力学会 日本冷凍空調学会 粉体粉末冶金協会
溶接学会 日本人間工学会    

・開催日

2009年7月9日(木),10日(金)の2日間

・会 場

機械振興会館 地下2階ホール,地下3階会議室・研修室
(東京都港区芝公園3-5-8 電話 03-3434-8211)
【交通】東京メトロ日比谷線「神谷町」下車徒歩6分
都営地下鉄三田線「御成門」下車徒歩8分
【地図】http://www.jspmi.or.jp/kaikan.htm

・講演申込締切

2009年4月30日(木)

・講演申込要項

1.講演募集部門
(1) 事故,災害に関する安全の概念
(2) 安全と人間性,社会特性(ヒューマンファクターを含む)
(3) システムの安全性と信頼性(リスクアナリシス,セーフテイアセスメントを含む)
(4) 事故防止に関する検査・診断技術
(5) 安全制御技術(ロボット,自動化システムを含む)
(6) 建設に関する安全性と信頼性(計画,設計,施工,施工管理など)
(7) 電気,電子および情報に関する安全性と信頼性(コンピュータ関連システム,セキュリテイを含む)
(8) 機械に関する安全性と信頼性(非破壊検査,構造健全性,寿命予測を含む
(9) 交通に関する安全性と信頼性(航空,宇宙,船舶,車両,道路など)
(10) 燃焼,火災,爆発に関する安全性
(11) 有害物質,環境に関する安全性
(12) 地震と安全
(13) 都市計画と安全
(14) 災害と救急医療
(15) 安全と危険予知
(16) 製品と安全,PLの実証
(17) 医療・福祉に関する安全
(18) その他の安全性に関する科学(理学,薬学,農学,医学などとの境界分野を含む),技術,教育,国際基準など
2.講演発表時間
1題につき20分(講演15分,討論5分).なお,原則としてPCプロジェクターを使用します.
3.一般プログラムの採否とプログラム編成
講演は既発表のものでも,新たに纏めたものであれば申し込みを認めます.講演の採否は,本シンポジウム実行委員会にご一任願います.なお,本シンポジウムでは,一般発表と別に,適当なトピックスを選んでオーガナイズドセッション(OS)を設ける予定です.一般プログラム応募講演のうちOSテーマの内容と合致する論文は,オーガナイザーの判断によりそのOSに組み入れる場合があります.
4.講演申込み方法
講演希望者は以下の項目を明記の上「安全工学シンポジウム2009事務局宛てEmailにて」お申し込み下さい.
(1)講演希望部門 (前記の1. 項による)
(2)講演題目(後で変更のないように留意ください)
(3)講演者氏名(当日の講演者を筆頭にしてください)
(4)所属学協会ならびに会員資格(1名以上が共催学協会の会員であること)
(5)勤務先
(6)連絡者住所,電話番号,FAX番号,E-mailアドレス
(7)講演概要 ( 200字以内にまとめて書いてください)
5.講演予稿集原稿の提出
※原稿枚数2頁または4頁で日本語または英語にて作成提出してください.原稿のひな形はホームページ上にありますのでご利用下さい.ひな形を用いない場合はホームページ上に掲載されている執筆要領に基づいて作成してください.なお,原稿はWordファイルまたはPDFファイルで,「事務局宛てEmailにて」提出してください.
※原稿締切日:2009年5月29日(金)
6.参加自由(参加費は無料)
7.講演予稿集は予価 1部5,000円.但し,学生は1部 2,000円で配布します
8.講演申込みおよび原稿提出先
安全工学シンポジウム2009 事務局
〒275-8575習志野市泉町1-2-1日本大学生産工学部鳥居塚研究室 鳥居塚 崇
安全工学シンポジウム事務局 Email: safety2009@ergonomics.jp
URL:http://www.ergonomics.jp/safety2009
© Japan Society of Civil Engineers 土木学会誌編集委員会