■土木学会誌2012年6月号モニター回答
■ 表紙・裏表紙
かつての荒廃した２つの運河を結びレジャー施設として再生させるという巨大な「船のエレベーター」整備には、相当の事業費がかかったはずだが、それをよしとするほどに運河再生への価値観が英国全体に広がったというのが驚異的だ。この記事からも思うに、良い営みには、本来ハードだのソフトだのといった「区別はもともとない」のであろう。というのも、運河再生という一つのゴールに対して、価値観（世論）の広がり、船のエレベーターの整備、その後の水位制御、観光クルーズ運営、といった色々な要素が絡み合っているのだ！（「違うものを」「あえて一生懸命絡み合わせようとした」わけではないだろうに！）・・・翻って昨今の社会資本整備、あまりに「ハードとソフト」という二分論で語られていないか。「ハード・ソフトを両方バランスよく」だとか「これまではハード中心だったが今後はソフトも」だとか「お金がないからソフトに重点を」だとかいった主張がなされることに違和感を抱くのは、私だけか。・・・地域資産となった象徴的な構造物の写真中央に、「ソフト防災」という特集名が書き刻まれた６月号の表紙は、そんな思索を迫ってくるようにも見える。上手く言えないけれど。
（所属：国交省 氏名：鈴木高）
■ 大阪市・道頓堀川の水辺遊歩道がいよいよ全体完成 藁田 博行
学生時代、関西で暮らしており、当時は、道頓堀川脇の遊歩道を整備している段階であったためPHOTO REPORTを拝読し、昔との違いに驚かされた。道頓堀川では、河川の水質改善のため、微生物等による浄化が行われたり、下水道の整備がされたりと、様々な対策がされており、昔に比べると改善が見られているようである。長い年月をかけ、ハード面・ソフト面で整備されてきた道頓堀川が、地域の中心として、活性化へのシンボルとなるよう期待したい。
（所属：東京急行電鉄（株） 氏名：勇 龍一）
■ 企画趣旨 加藤 宏司
近年既往最大を超える規模の災害が連続しているが、そこまでの天変地異が本当に発生しているのだろうか。現在の既往最大の考え方は観測されている記録（データ）を基に考えているが、そもそも地球規模の災害を対象としていることを鑑みると、その期間の設定自体が短いことが原因とも考えられる。人々の命を守るために、どこまでの範囲をハードの役割として構造物を設計し、どの範囲をソフトによる対策に委ねるのか。土木技術者としては、完全ではないものを国民にリリースするような形となってしまい不本意ではあるが、常識の範囲内での社会基盤整備を考えると致し方ない部分もある。災害規模の設定とハード面で防げる範囲、この両者を明確にしたうえでソフト防災のありかたを示さなくてはならない難しさを感じました。
（所属：開発設計コンサルタント 氏名：野嶋潤一郎）
■ 記事1 最近の災害避難の実態と改善 河田 惠昭
この記事の中で、私は「車で避難」という小見出しの内容に強く共感しました。災害時、先頭の車が安全な場所に避難し終えてそこで車を停めてしまっては、後から来る車が通れずに渋滞し、避難できない人が多くなってしまうということです。これは、先頭の車のドライバーが、後から来る人のことを考えていないことが主たる理由です。これと同じ現象が、日常生活のいたる所で発生しており、本当に危険だと思っています。例えば、地下鉄からの出口で立ち止まったり、エスカレーターを降りたその場で立ち止まったり。彼らは、自分の行き先を確認するために立ち止まっているのです。後から来る人のことなど考えていないのです。日常でこのような状態ですから、緊急時にはどうなるか心配でしかたがありません。このような小さな心遣いが当たり前にできるような社会になっていくことを祈ります。
（所属：日特建設 氏名：田中 尚）
これまで膨大な数の東日本大震災についての記事が掲載されてきましたが、土木学会誌はその性質上避難を促す側の視点に立つものが多かった様に感じます。そうした記事の中では、どの様にして全ての人を避難行動をとらせるか、そして、それがいかに難しいかということについて述べられていましたが、この記事ではそうした努力の受け手であり、その努力を無視するという選択肢も取りうる「住民」について踏み込んで具体的に述べれられており、新しさを感じました。避難しないリスクと避難するベネフィットの両方を考えること、災害情報の不確実性の認識など、こういう記事をもっと広く一般に発信するべきであると思います。
（所属：株式会社大林組 氏名：海老塚裕明）
■ 記事2-1 防災気象情報について 内田 裕之
平成23年の台風12号において発生した大きな災害の原因として、記録的大雨の際、防災気象情報に対して気象台の持つ危機感が、関係自治体に十分伝わらなかったことが 挙げられていた。国、気象庁には防災に対して科学技術への予算を積極的に投入し、関係自治体の判断指標となるきめ細やかな情報発信、雨量予測精度を高めて欲しい。そして、地域住民も含め真に危機感を伝えることができるよう不断の努力をお願いしたい
（所属：高山運輸建設（株） 氏名：高澤 謙二）
■ 記事2-2 「地下街」 ─周辺地域と一体となった防災対策─ 中道 和行
東日本大震災以降、想定される津波高が見直され、今までは浸水区域でなかった場所も浸水想定区域として指定された場所も多数あると思いますが、自分の住んでいる地域の浸水区域や，津波避難所の場所やそこまでの避難経路を十分に把握しておく必要があると改めて感じました。それだけでなく、都市の中心部では多数の地下街があるため、そのような場所における避難方法も把握しておくことが重要だと思いました。また、特に地下街では地上への出入口が限られ、災害発生時に混乱を招く恐れもあると思いますので、そのような事態に的確に避難指示が出せるように、地下街で働く従業員への避難誘導の教育が非常に重要となると思いました。
（所属：東洋建設株式会社 氏名：山野）
■ 記事3-1 避難時の住民心理 広瀬 弘忠
避難行動には問題点が２点あり、集団的な同調行動となってしまうこと、正常性バイアスが働いてしまうこと、が挙げられていた。わが国の高度な土木、建築技術によるハード面での安心感が、災害に対する防災意識の低下を招いているのではないだろうか。そこでソフト面でのフォローが必要となり、科学技術に裏付けされた、きめ細やかな情報が住民に求められることとなっている。このようなジレンマを解決するには、子供から大人までに継続した防災教育が必要であると思う。従来型の避難訓練だけでなく、先のような問題点に対する防災教育を行い、防災リテラシーを高めることが重要だと感じた。
（所属：高山運輸建設（株） 氏名：高澤 謙二）
避難行動にかかる住民心理を構造的に解説したこの記事はとても参考になった。生命財産を守るために必要な情報を、住民にどのように伝達するかは重要な課題であるが、情報を受け取る側の感じ方までは考えが行き届いていないのが現状であると思う。東日本大震災によりソフト対策の重要性が一層高まっているが、情報を受け取る側の行動心理を理解することが、より現実的なソフト対策の構築に繋がると感じた。
（所属：福島県 氏名：小林元彦）
これまで構造物を造ることによって生活利便性の向上、安全性の向上が図られるというハード面への信仰が少なからずあったが、本記事を拝読し、防災の観点に立つと、被害をなくすまたは抑える為にはソフト対策が必要不可欠であることを考えさせられた。ハードとソフトの協働が必要不可欠であるが、ソフト対策の充実の為に、ハード面の弱点や想定外力を適切に情報公開していかなければならないと感じた。
（所属：東京急行電鉄（株） 氏名：鶴長輝久）
■ 記事3-2 大雨発生からの避難 林 春男
近年多い“ゲリラ豪雨”による災害は、降雨が一地区に集中することが多いので、中小河川で発生している。その原因は、内水排除である下水道の整備の遅れと河川整備の遅れが主因である。今後の経済状況の好転が期待できない現状では、河川整備水準の検討とリスクの低減、特に減災になりうるこの記事に示されたソフト防災の両方から考えることが必要と思う。そのためには、行政機関の正確で敏速な情報開示と、現実に即した柔軟な対応をお願いしたい。
（氏名：金原義夫）
■ ─受け身の避難から自発的な避難へ、住民の意識改革─ 川上 真
尾鷲市は、予想される東南海地震の震源域に近く、津波到達までの時間の短さが、避難時の最大課題であるとされています。昭和東南海地震では、地震発生後10分程度で大津波が押し寄せ、未曾有の被害をもたらしたという厳しい歴史を有しています。市は過去の津波被害の悲惨さを風化させないため、電柱に過去の津波高を表示するなどの取組みと共に、各地に出向いての防災講和などを行っているとのことです。住民に常に緊張感のある防災意識を持ち続けてもらうには、訓練などの継続的な取組みと共に、新たな試みを適時組入れる重要性が伝わってきました。また、ソフト防災対策の機能維持には、ハードな防災対策以上に、常に改善を目指した工夫と大きな労力が必要であると痛感しました。
（所属：メタウォーター（株） 氏名：楠本光秀）
■ 記事1 東日本大震災の教訓 ─重層的フェールセーフシステムの構築という目標─ 京谷孝史
様々な視点から多重的に安全対策を講じることの重要性に気付いた事は、まさに東日本大震災から得た貴重な教訓であると思います。これまで、安全率を見込んだ設計条件を超えるようないわゆる「想定外」の事象を想定する行為は、費用や社会心証への悪影響などの観点から、なされて来なかったのではないかと思います。今後、安全・安心を追求していく中、「想定外」を想定した上でのリスクコミュニケーションや減災対策がますます重要になってくるように思いました。
（所属：電源開発（株） 氏名：小林憂三）
土木にはもっとできることがあるはず、というポジティブな議論であり、面白かった。議論の中で、構造系の設計において、想定外の外力を受けた構造物の損傷度を評価できれば、計画系との連携により、合理的な道路等のフェールセーフネットワークの構築も可能になるという話があった。ここでいう想定外の外力とは、想定外の「大きさ」の外力のように感じられたが、今回の震災でいうと橋梁の流失のような、想定外の「事象」についても、改めてこれまでの設計思想を振り返って確認しておくことが、同ネットワーク構築の第一歩になると思った。
（所属：阪神高速道路 氏名：佐藤彰紀）
私自身、これまで携わった仕事の多くは、「想定される外力に対して所定の安全率を見込んだ土木構造物」をつくりあげることでした。しかし、構造物の機能を保持できる外力の「限界」を把握し、さらに、その限界を超えた場合に機能が徐々に失われ、やがて機能を喪失する「崩壊」までの過程を定量的・具体的に把握することは、まさに土木技術者の重要な責任範囲だと感じました。土木構造物がどれくらい耐えて、そしてどんなふうに壊れるのか。各分野がその正確な情報を提供し、様々な機能体が互いの限界を補い合う「重層的なフェールセーフシステム」を構築していくことが、震災を経験したわが国の土木分野の目標だと感じました。
（所属：東京急行電鉄 氏名：藤田 貴文）
■ 3-1 岩手県 (1)岩手県庁、(2)県北広域振興局土木部、(3)沿岸広域振興局土木部（釜石・大槌エリア）、(4)宮古土木センター、(5)大船渡土木センター、(6)久慈市、(7)岩泉町
震災から1年以上が経過した中、被災地の県・市町村における復旧スピードにバラツキがあるものの、その後のまちづくり復興計画は粛々と進んでいるように見受けられた。加えて、復興事業の共通の課題が「ひと」であり、被災地における人材不足の逼迫さが ひしひしと伝わってきた。今後のまちづくりの主役はひとが担うため、人の育成や人づくりが復興には欠かせない状況にあり、土木技術者においても、復興事業の設計・施工に携わる技術者不足が想定されている。ここ数年来、土木業界の先行き不透明感によるモチベーション低下など土木技術者を取り巻く環境の悪化もあり、 県内の市町村だけで思うような人材の確保は難しい。このような中、東京都などの行政を中心に技術者を支援する動きも具体化されている。あらゆる方面で、人材支援に関する環境面の整備がなされ、可能な限り短期間に人的資源を供給することで、復興事業が円滑に進むことを期待します。
（所属：高山運輸建設（株） 氏名：高澤 謙二）
■ 4-1 岩手県 (1)野田村、(2)山田町、(3)宮古市、(4)釜石市、(5)大船渡市 (6)陸前高田市、(7)大槌町
野田村の小田村長が大震災からの１年を振り返った中で、強く主張されたひとつが「下水道整備エリアの中に浄化槽を残さなければならない」ということです。今回の津波で、沿岸部の下水処理場が大きな被害を受け下水道は使えなくなったが、避難所となった高校の合宿所が合併浄化槽だったのでトイレが使えたということが根拠となっています。このことは、平時の水洗トイレの快適さと非常時の仮説トイレ等の不便さとの落差が、いかに大きいかを表しているとも言えます。法的議論とは別に、例えば、オンサイト型汚水処理システムの緊急配備等、技術的にも快適性を維持する手法を開発する必要があると強く思いました。
（所属：メタウォーター（株） 氏名：楠本光秀）
■ 記事5 東日本大震災特集を終えるにあたって ─3・11 あの日を忘れないでほしい─ 坂井 康人
この特集は，今回の震災の被害状況から復旧・復興に向けた取組み，あるいは，これからの土木の方向性等々の多岐にわたる内容であり，専門の先生方の解説や，各自治体の生の声などを留めた貴重なアーカイブです。長期に亘り特集を組んでいただいたことに感謝します。阪神淡路大震災のときのように，将来，これらの記事から震災の重大さを改めて思い返すことになると思います。「忘れないでほしい」というサブタイトルに共感するとともに，学会誌の「Society of civil engineering」の役割を活かしたこれからの土木の新たな展開があるようにと切に思いました。
（所属：東電設計（株） 氏名：恒國 光義）
■ 近藤 徹 公益社団法人 日本河川協会 参与
今回の東日本大震災においては、津波による被害で想定外の被害という言葉が多く使われた報道が目立った。しかし、これらのインタビューから、日本における土木分野は、これまで多くの自然災害に向き合ってきたということに改めて気づかされた。そのなかで印象的だったのが、安全神話というものはそもそも存在しない、減災という考え方が重要、安心と安全は並列ではないということであった。しっかりとした構造の堤防を作ったから、津波はここまでは来ない、あとは何もしなくて良いといった意識が、被害を増大したケースが多々あったことをしっかりと受け止めねばならないと思う。土木施設は、社会基盤を支えるうえで多大な信頼を得るものであると同時に限界もあるので、自助共助の考え方も忘れてはいけないのだよということをこれからはしっかりと伝えていかねばならないと感じている。
（所属：中野区 氏名：諸井 敬嘉）
■ 濱田 政則 早稲田大学教授
想定外は使うべきではなく、想定を超えた自然現象がありうるという意識を持つべきで、それを超えた時に災害を軽減する対策を練ることが肝要であるというご意見に共感を持った。土木学会は、これまで震災に関する様々な特集を組み学識者の声、現地の声を集約しているが、これからは、次の自然災害に備えるべく知識・教訓等を発信していくべきだと思う。
（所属：東京急行電鉄（株） 氏名：鶴長輝久）
■ 「想定外」に対処するために 京谷 孝史
文中に記載されている「限界に関する情報を誰にでも判る形で提示すべし」という一文に納得してしまった。土木構造物は、生活に不可欠なものであるが、その構造物の耐力や、防災機能等について、ユーザーである一般の方が知る機会は皆無であると思います。先人たちが築きあげてきた土木工学という英知をもとに、想定内・外の明確化を行い、情報を開示・発信することで、各地域に沿った想定内・外の対応方を決めることが出来ると思います。いつ発生するか判らない災害について、想定外をカバーできるハード・ソフトの対策ができるよう構造物の所有者が情報を開示し、地域と調整・確認できる場を多く持つことが出来れば良いのではないかと思う。
（所属：東京急行電鉄（株） 氏名：勇 龍一）
東日本大震災後、あらゆる立場の識者が「想定外」という言葉を使い、そして、それらのほとんどが、「言い訳」と揶揄されました。私自身も一技術者として、土木分野の学問領域や技術的限界を超えるものは、「想定外」として位置付けることにさほど大きな疑念を抱く事も無く、自然現象を完璧にコントロールすることは不可能であるとの感覚がありました。しかし、本記事を読ませていただき、不可避であるがゆえに「想定外」を常に意識することで、「想定外」発生も含めて「想定内」とするポジティブな捉え方と、それらの対処法としてハード・ソフトがそれぞれ関係性を持った重層的な補完システムを構築していくという考え方に大きな感銘をうけました。また、世の中に対し「想定外」とする情報の明確化とその情報の分かりやすい提示を行っていくということは、技術者の責務ではないかと自問自答しております。
（所属：（財）日本水土総合研究所 氏名：高橋直樹）
■ 第66回 増補版 ルワンダ中央銀行総裁日記 ［評者］尾崎 則篤
一見，土木とは関係のない本のタイトルであり，逆に興味を引かれて評論を読みました。「自分たち自身が実務者として目指すべき指針である」ようにと評者が述べられているように，服部正也氏の直向きな姿勢，潔さなど，特に若い技術者に読み継がれて欲しいと思うと同時に，まずは自分が行動しなければと，早速，インターネットで注文しました。 思えば，専門用語や数字に浸っている日々の中で，専門外の良い本に巡り合える機会は少なく，会員の方々からこのような本が紹介されるのは，読書を趣味の一つに揚げている私には贅沢さを感じる記事でした。
（所属：東電設計（株） 氏名：恒國 光義）
■ 「中学生ブリッジコンテスト」の紹介 ─バルサによる橋梁模型製作 橋の構造を学ぶ─ 森本 浩行
大学時代に同じように厚紙でアーチ橋を製作し、載荷試験を行った経験がある。大学の講義で構造力学等を学んだせいか、どの班も同じような形状であった。中学生の柔軟な思考の際に、興味を持った形などで自由に製作し、自分の作った橋がどれだけ強いのかという一連の流れを踏むことで、工学の世界に興味を持てるすばらしいコンテストだと思った。こういった体験型学習プログラムを幅広い学生に展開する事で、知見が広がり、自分にあった分野の確立ができていくのではないかと思った。
（所属：東京急行電鉄株式会社 氏名：堀江 宏明）
■ その他・意見等
アンケート集計表にて各記事の評価をしていますが、A、B、Cの区分だけではなく、コメントを記載できるようにして頂けると良いと思います。何が良かったのか、何が悪かったのか具体的に示されることで、今後の学会誌づくりに役立てられるアンケートになると思います。特にC評価について、何が悪かったのかを示されることで、改善を図ることができると思います。今回、私のアンケートでは、(6)-1〜3の見出しをCと評価させて頂いています。これは、各ページのタイトルが、名前ばかりが目立ち、何の記事なのかがパッと見で分からない、ということからです。目次では強調されている「社会安全哲学の構築に向けて」というタイトルが小さくなってしまっています。
（所属：日特建設 氏名：田中 尚）
東日本大震災発生以降、土木学会誌では数々の特集等で震災に関する記事を掲載している。これらは、被害状況や復興の取組み、今後の防災対策に関する考え方等を様々な時点、角度、立場から報告しており、たいへん貴重な情報となるものであるが、毎月の学会誌として掲載するには、ボリュームが多く、また、記事全体に占める割合が高すぎではないか。震災以外の土木関連情報をもう少し増やしてもらえると、メリハリがついて読み甲斐のある学会誌になると思う。
（所属：JR東日本 氏名：斉藤 功次）